敷金礼金なし物件って何？0円である理由・メリット・デメリットなどを解説します - かんたんWeb予約！マンスリーマンションならアットイン【公式】

引っ越しを考える際、意外に大きな出費が「初期費用」です。特に、物件契約時に必要な敷金と礼金は、家賃数ヵ月分の金額を一度に用意しなければいけません。そこで注目されているのが、「敷金礼金なし物件」。初期費用をおさえられる魅力がある一方、「なぜ0円なの？」「他の費用がかかるのでは？」といった不安がある方もいるのではないでしょうか。

本記事では、敷金礼金なし物件の仕組みやメリット・デメリット、契約時の注意点を徹底解説します。また、敷金礼金なし物件を借りる以外に初期費用をおさえる方法も併せて紹介。初期費用をおさえつつ理想の住まいを見つけたい方は必見です。

そもそも敷金・礼金とは

賃貸物件を契約する際、家賃とは別に「敷金」と「礼金」を支払うのが一般的です。どちらも契約時に支払うものですが目的や使われ方は大きく異なります。まずは、それぞれの意味と支払う理由について解説しましょう。

敷金

敷金とは、賃貸物件を借りる際に貸主（大家さん）に預ける費用です。一般的に家賃の1〜2ヶ月分程度が相場とされています。主な目的は、入居者が家賃を滞納した際の補填や退去時の原状回復費用です。契約終了時に部屋の状態や家賃の支払い状況に問題がなければ、原則として返金されます。ただし、通常使用による経年劣化以外の損傷や汚れがあった場合は、修繕費用が敷金から差し引かれる仕組みになっています。

礼金

礼金とは、貸主へ「お礼」として支払う費用です。相場は家賃の1〜2ヶ月分であり、基本的に返金されません。かつては大家に対する謝礼の意味合いが強かったものの、現在では慣習的な費用として扱われています。最近では若年層の経済的負担を考慮して、礼金を不要とする物件も増えています。

敷金礼金なし物件とは

敷金礼金なし物件とは、契約時に敷金と礼金の支払いが不要な賃貸物件を指します。通常の賃貸契約では家賃数ヶ月分の初期費用がかかりますが、「敷金礼金ゼロ」と表記された物件では、負担が発生しません。最近では不動産ポータルサイトなどで「敷金0」「礼金0」「ゼロゼロ物件」などと明記されている物件が増えている傾向があります。初めての一人暮らしや学生、若年層の社会人から注目されている物件です。

敷金礼金なしで入居できる理由

敷金礼金なしで入居できる理由は、入居者を確保しやすくするという貸主側の狙いがあります。不動産市場では、空室は貸主にとって大きな損失。しかし、「敷金礼金なし」という条件を提示すれば入居のハードルを下げられ、早期に部屋を埋められます。また、初期費用の負担を軽減することで、より幅広い層の入居者にアプローチできる利点もあります。学生や新社会人、転勤が多い職種の方など、まとまった資金を用意するのが難しい層でも入居しやすくなるため、貸主としては物件の稼働率向上につながる選択肢となっているのです。

敷金礼金なしで物件を借りるメリット

敷金礼金なし物件が注目される理由は、入居者にとって3点のメリットがあるからです。以下で詳しく解説していきましょう。

初期費用が大幅におさえられる

敷金礼金の最大のメリットは、初期費用を大幅に削減できることです。通常の賃貸物件の契約では家賃の2〜4ヶ月分に相当する費用が必要ですが、これらの負担がなければ約数十万円おさえられます。その分、引っ越し費用や家具家電の購入に充てられるため、経済的な余裕が持てるでしょう。特に、初めての一人暮らしや短期間の滞在を考えている方にとっては、大きなメリットとなります。

賃貸契約のハードルが下がる

敷金礼金なし物件は、賃貸契約へのハードルを大きく下げる効果があります。まとまった資金を用意する必要がないため、急な転勤・進学・就職などで住まいを探す際にも柔軟に対応できるからです。また、フリーランスやアルバイトなど、審査で収入の安定性が問われるケースでも、敷金礼金なしの物件であれば比較的契約しやすい点はメリットです。

急な引っ越しが必要になった場合でも対応しやすい

転勤や家庭の事情などで急な引っ越しが必要になった際、敷金礼金なし物件であれば迅速に借りられるのはメリットです。通常の賃貸契約では初期費用を準備するだけでも時間がかかるため、すぐに新居を見つけるのが難しい場合もあります。しかし、敷金礼金なし物件なら金銭的な準備を最小限におさえられ、すぐに入居可能。敷金礼金がかからない分、短期間だけの仮住まいとしても利用しやすいといえるでしょう。

敷金礼金なし物件を借りるデメリット

敷金礼金なし物件は初期費用をおさえられる大きなメリットがある一方、デメリットもあります。これらを理解しておかないと、思わぬ出費や不満を感じるかもしれません。敷金礼金なし物件を検討する際には、以下3点のデメリットも考慮した上で判断してください。

退去時に別の費用が発生する場合がある

通常、敷金ありの物件の場合は敷金の範囲内でクリーニング費用や原状回復費用が引かれ、余った分は返金されます。しかし敷金なしの物件では、これらの費用を退去時に一括で支払わなければいけない場合もあります。「退去時クリーニング費用」「原状回復費用」などの名目で、家賃の1〜2ヶ月分に相当する金額を要求されるケースは少なくありません。入居時に費用を節約できたとしても、退去時にまとめて請求されるのです。トータルコストで考えると必ずしも経済的とはいえない場合があることを心得ておきましょう。

家賃が割高なケースがある

敷金礼金なし物件は、その分の費用を家賃に上乗せしているケースもあります。これは、貸主側が初期費用をおさえる代わりに、長期間の家賃収入で回収しようとするためです。同エリア・同条件の物件と比較して、月額家賃が数千円高く設定されていることも珍しくありません。入居者から見れば一見お得に感じる敷金礼金なし物件でも、長期間住むならトータルコストは高くなる可能性があるのです。長期的な居住として契約する場合は、慎重に検討しましょう。

人気のない物件の可能性がある

敷金礼金なしという条件が付いている物件には、何らかの理由で入居者が集まりにくい事情があるかもしれません。例えば、近隣に似た条件の物件が多く、差別化のために敷金礼金なしにしているケース。また、「築年数が古い」「日当たりや風通しが悪い」「周辺の環境に難がある」などが挙げられます。これらの条件は、住みやすさに影響する可能性があるもの。「なぜこの物件は敷金礼金なしなのか」という視点を持ち、入居前に必ず確認しましょう。

敷金礼金なし物件を借りる際の注意点

敷金礼金なし物件は初期費用をおさえられる魅力的な選択肢ですが、トラブルなく快適に暮らすには以下3点の注意点があります。これらを把握しておけば後々後悔のない物件選びができます。詳しく解説していきましょう。

契約書を注意深く確認し、支払い項目を把握する

敷金礼金なし物件では、契約書に「退去時の清掃費」「原状回復費」「定額修繕費」「更新料」などの特約が記載されています。必ず目を通して、どのような条件で設定されているかを把握しましょう。敷金礼金がない代わりに、これらの費用が高額に設定されている場合があります。不明点や疑問点は契約前に不動産会社に質問し、口頭での説明だけでなく書面で確認を交わすのがおすすめです。

事前に家賃の相場を調べておく

前述した通り、敷金礼金なし物件の中には、家賃を相場より高めに設定しているケースもあります。そのため、契約前に同じエリアや類似条件の物件と比較して、家賃の適正価格や相場を調べておくことが重要です。不動産ポータルサイトで、築年数・間取り・立地条件が似た物件と比較すれば割高かどうかを判断しやすくなります。

契約時に室内の状態を撮影する

敷金礼金なし物件では、退去時のトラブルを避けるために入居時に室内の状態を詳細に記録しておくことが大切です。例えば、壁や床のキズ、設備の汚れなどは写真や動画で撮影して、日付入りで保存しておきましょう。退去時に「入居前からあったキズなのか、それとも入居者によるものなのか」の証明として役立ちます。また、入居直後に発見した不具合は、すぐに管理会社に連絡して記録に残してもらうと、後々のトラブルを未然に防げます。

敷金礼金なし物件を借りる以外に初期費用をおさえるコツ

敷金礼金なし物件を選べば初期費用をおさえられますが、それ以外にも費用をおさえる方法があります。ここからは、具体的な方法を4つご紹介します。これらの方法を組み合わせれば、さらに費用をおさえて効率的に住まいを見つけられるでしょう。

なるべく家賃が安い物件を選ぶ

初期費用を大幅におさえるもっとも効果的な方法は、月々の家賃が安い物件を選ぶことです。初期費用は「家賃×数ヶ月分」で計算されるため、家賃が下がれば初期費用も比例して下がります。家賃をおさえるには、「駅から少し離れた物件」「築年数が経過した物件」「低層階」を検討しましょう。また、駅からの距離や周辺環境によっても家賃は変わるため「徒歩10分圏内」ではなく「徒歩15分圏内」まで広げるなど、柔軟に探すことがポイントです。

引っ越し時期を考慮する

引っ越しの時期によっては、家賃や初期費用をおさえられる場合があります。例えば、6〜8月や10〜12月は引っ越し需要が落ち着きます。同じ物件でも初期費用が安くなったり家賃交渉がしやすくなったりするでしょう。また、引っ越し業者の料金もオフシーズンだと安くなるため、トータルコストをおさえられるのも利点です。転居のスケジュールを調整できる場合は、引っ越しのタイミングを工夫すれば費用を大きく節約できます。

家具家電の購入費用をおさえる

新生活を始める際、家具家電の購入費用が大きな負担になる場合があります。これらをおさえるには、リサイクルショップやフリマアプリを活用して中古品を購入したり、家電レンタルサービスを利用したりするのがおすすめです。また、実家から持ち込めるものは再利用して、不要な出費を減らすのも一案。生活に必要な最低限の家具家電をリストアップすれば、初期費用をおさえられるでしょう。

1年未満であればマンスリーマンションを検討する

1年未満の短期滞在を考えている場合は、マンスリーマンションを利用するのも選択肢の一つです。マンスリーマンションは敷金礼金が不要なうえ、家具家電が備え付けられているのが魅力。生活に必要なものがすべて揃っているためカバン一つで新生活をはじめられ、引っ越しにかかる費用も大幅に削減できます。

一般的な賃貸物件では、契約期間が1年未満だと短期解約違約金などの名目で追加費用を請求されることがあります。しかし、マンスリーマンションなら短期利用を前提としているため、そのような心配はありません。月額費用は一般的な賃貸より割高ですが、初期費用と退去費用を含めると、1年未満の居住であれば通常の賃貸より経済的といえるでしょう。

関連記事：マンスリーマンションとは？選ばれる理由や借りる際の注意点を解説！

初期費用をおさえて物件を借りるなら、マンスリーマンションも選択肢の一つ

敷金礼金なし物件は初期費用をおさえて手軽に入居できる点が魅力ですが、退去時の費用や割高な家賃設定には注意しなければいけません。後悔しないためは契約内容を把握し、家賃の相場を調べ、記録に残すことが大切です。

ただ、「初期費用をおさえたい」「短期間の居住を予定している」このような方には、マンスリーマンションは魅力的な選択肢です。特に1未満の滞在であれば、マンスリーマンションの以下のメリットが活きてきます。

• ・敷金、礼金、仲介手数料が不要である
• ・家具家電が完備されており、新たに購入する必要がない
• ・光熱費やインターネット料が含まれている物件が多く、契約は不要である
• ・Webで簡単に契約できる
• ・退去時の清掃費や原状回復費用をあとで請求される心配はない（※通常の使用の範囲内の場合）

居住期間と生活スタイルに合わせて、敷金礼金なし物件とマンスリーマンションのどちらがお得かぜひ検討してくださいね。

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