2024/06/25
家具家電付き賃貸のデメリットとは？向いてるケースや家具付きの注意点を徹底解説！
家具家電付きの賃貸は生活に必要なものが用意されているため、お得に感じる方もいるでしょう。しかし、家具家電付きの魅力を感じつつも、「何かデメリットがあるのでは？」と不安を抱えていませんか？
本記事では、家具家電付き賃貸のデメリット・向いているケース・注意点を徹底解説します。見落としがちな家具家電付き賃貸のデメリットを理解した上でライフスタイルに合うかを見極められれば、安心して契約を進められるもの。ぜひ参考にしてください。
Contents
家具家電付き賃貸の特徴
家具家電付き賃貸とは、賃貸物件に家具や家電が備え付けられている物件です。通常の賃貸物件同様である点は、敷金・礼金・仲介手数料など入居時に必要な費用が発生すること。備え付けの備品は物件によって異なりますが、一般的に以下のものが用意されています。
【家具】
- ベッド
- ソファ
- テーブル
- ダイニングテーブル、イス
【家電】
- テレビ
- 冷蔵庫
- 洗濯機
- 炊飯器
- 電子レンジ
- エアコン
- 照明器具
【その他】
- カーテン
- ラグマット
上記を新品で揃えると、約20〜40万円程度必要です。家具家電付き賃貸では、これらの初期費用を大幅におさえられるのが魅力。また、新生活に必要なものが揃っているため、引っ越し費用や作業の手間も削減できます。
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家具家電付き賃貸物件を選ぶ7つのデメリット
家具家電付き賃貸のデメリットは主に7点あります。検討の判断材料にしてください。
通常の賃貸物件に比べて割高になりやすい
家具家電付き賃貸の家賃は、家具や家電のレンタル料が上乗せされています。通常の賃貸物件に比べて同じ地域や条件であっても、家賃は1〜1.5万円程度と割高である傾向です。この差額が毎月積み重なると、長期間住む場合はトータルコストの負担が大きくなります。家具家電付き賃貸を選ぶ際は、長期的な費用対効果をふまえて検討しなければいけません。
必要ない設備は撤去できない
家具家電付き賃貸は、必要ないものがあっても撤去できません。不要な設備でも我慢して使用するか、別の場所に保管するしかないのです。例えば、すでに冷蔵庫を持っていても、物件に備え付けの冷蔵庫があることでスペースを狭めてしまう可能性もあるでしょう。内覧時は、用意された設備が自分のニーズに合っているかどうかを十分に確認することが大切です。
部屋のレイアウトが制限される
家具家電付き賃貸の備え付けの設備は配置が固定されている場合があり、レイアウトを自由に変更できません。
生活しやすいよう部屋を整えたい方にとっては不便を感じることもあります。例えば、大型の家具が設置されていて閉塞感を感じたり、ベッドの位置が窓際に固定されて直射日光により睡眠が妨げられたりなど。部屋のレイアウトが制限されることで、生活に支障をきたす恐れもあるのです。検討する際は、家具の配置が自分のライフスタイルに合っているか確認しましょう。
生活必需品はすべて揃っていない
一般的な家具や家電は備え付けられている家具家電付き賃貸ですが、生活に必要なすべての物品が揃っているわけではありません。例えば、カトラリー・食器・寝具・掃除用具などは自分で用意する必要があります。また、家電だとアイロン・加湿器・扇風機なども用意されていない物件もあり、別途購入しなければいけません。
これらの物品を新調する場合、意外にコストはかかるもの。家具家電付き賃貸を検討する際は備え付けの物品以外に用意するものを把握し、それらの費用も考慮しましょう。
家具家電は中古品である
家具家電付き賃貸物件に備え付けられている設備は、基本的に中古品です。家具家電の使用感・傷・汚れは一般的。前の入居者が使用していたものを、クリーニングや修繕を施して再利用しています。特に、ソファやベッドを含めた布製品は汚れが目立ちやすく、清潔感に欠ける場合もあるでしょう。新品の家具家電を使用したい方や清潔感を重視する方は、通常の賃貸物件をおすすめします。
家電の品質や性能は選べない
基本的に、入居者は家電の品質や性能を選べません。備え付けの家電は古いモデルが多いと心得ましょう。
例えば、洗濯機はおしゃれ着機能がなかったり、エアコンは省エネ機能が低くて光熱費がかさんだりすることもあります。さらに、低価格帯の家電であれば、故障のリスクが高まり修理や交換が必要になる恐れも。家電の品質や性能が選べないことでライフスタイルに不便が生じる場合があることを理解しておきましょう。
修繕費が自己負担になる可能性もある
家具家電付き賃貸の設備に不具合が生じた場合、修繕費用は入居者の自己負担になることがあります。これは、運営会社が家具家電のメンテナンスコストを家賃に上乗せしていない場合に起こりやすい問題です。通常は、賃貸借契約書に修繕費用の負担に関して明記されています。しかし、曖昧な表現になっているケースもあるため契約前は必ず確認しましょう。
家具家電付き賃貸物件が向いているケース
家具家電付き賃貸は、すべての方に適しているわけではありません。しかし、以下5つの条件を満たしている方には適した住まいです。詳しく解説していきましょう。
初期費用をおさえたい
家具家電付き賃貸は設備の購入費用を節約できるため、初期費用をおさえられます。前述した通り、家具や家電を一式揃えるには一人暮らし用であっても約20〜40万円程度かかるもの。しかし、家具家電が揃っていれば、初期費用と引越し費用の負担を軽減できます。
社会人一年目の一人暮らしや学生など、予算が限られている方には家具家電付き賃貸は向いているといえるでしょう。
居住期間が2年未満である
居住期間が短い場合は、家具家電付き賃貸物件が適しています。退去時の荷造りは簡単でよく、引っ越しの際に家具家電を処分する必要もありません。転勤が多い方や短期間滞在予定の方にとってはすぐに生活を始められるため、ストレスを感じることなく住み替えられます。
インテリアにこだわりがない
家具家電付き賃貸のインテリアはオーナーによって選ばれているため、入居者の好みに合わないことがあります。デザイン・カラー・質感・素材などは好みでない場合もあるでしょう。インテリアにこだわりがない方や実用性を重視している方には、おすすめの選択です。
中古品に抵抗がない
前述した通り、家具家電付き賃貸の家電の多くは中古品です。そのため、新品でなくても十分に使用できる状態であれば問題ないと考える方や、物を大切に長く使う方には家具家電付き賃貸物件は向いているでしょう。
家具家電付き賃貸を借りるときに確認すべき3つのこと
デメリットを理解した上で家具家電付き賃貸を借りる際、事前に確認すべきことは3点あります。契約前に理解しておけば、入居後のトラブルを未然に防げます。
家具の配置と家電性能を確かめる
内覧の際は、家具の配置と家電の性能を入念にチェックしましょう。家具は備え付けのケースが多く、レイアウトに制限があるもの。家具の配置を確かめることで、「部屋の動線に無理がないか」「閉塞感の有無」を把握できます。
また、家電の種類や性能が自分のニーズを満たしているかも確かめてください。特に、冷蔵庫の容量・洗濯機の機能・エアコンの効き具合などは日常生活に大きく影響します。内覧時にチェックし、できれば正常に動作するか見極めましょう。
契約前に修理費用の基準やフローを把握する
家具家電付き賃貸で備え付けの設備に不具合が生じた場合、修理費用が入居者の自己負担になることがあります。トラブルを避けるためにも、契約前に修理費用の基準やフローについて、管理会社に確かめましょう。重要なポイントは、「修理費用の上限額」「負担割合」「修理の依頼方法」です。
さらに、万が一に備えて、入居中に家具や家電を破損してしまった場合の対応に関して確認しておくと安心です。
私物として持ち込むものを契約段階で明確にする
家具家電付き賃貸に私物として持ち込む物品があれば、契約段階で管理会社に伝えましょう。私物を明確にしておけば、退去時に「物件の備品」と扱われずに済むからです。
仮に明確にしていなければ、私物を「物件の備品として置いて退去するように」と主張される恐れも。私物の持ち込みに関する取り決めを明確にしておけば、入居後のトラブルを回避できます。
家具家電付き賃貸は「居住期間」と「許容範囲」で検討しよう
家具家電付き賃貸物件を選ぶ際は、「居住期間」と「許容範囲」を熟考しましょう。居住期間が短ければ初期費用をおさえられ、使用感のある家具家電でも問題ないかもしれません。しかし、長期間の居住を予定している場合は家具家電のグレードやインテリアにこだわりたくなる方もいるでしょう。その場合は、通常の賃貸物件を選んで家具や家電を揃えるのがおすすめです。
居住期間と許容範囲を考慮し、ライフスタイルに合った物件を選べば快適な賃貸生活を送れますよ。
1年未満の居住ならマンスリーマンションもおすすめ！
賃貸に居住する期間が1年未満の場合は、マンスリーマンションを検討するのもおすすめです。
マンスリーマンションは家具や家電など生活必需品が揃っているだけでなく、以下のメリットもあります。
- 敷金、礼金、仲介手数料は不要
- 最短30日以上の契約可能
- Web予約で、即日入居OK
- 物件数が豊富
家具家電付き賃貸物件と比べると月額賃料は高めに設定されていますが、1年未満の居住ならトータルコストはお手頃です。家具家電付き賃貸物件だけでなくマンスリーマンションも視野に入れて物件を探せば、より最適な住まいが見つかりますよ！ぜひご検討ください。
