2025/09/01
外国人必見！日本で賃貸物件を借りるコツと注意点を徹底解説
「保証人が見つからない」「敷金・礼金って何？」「契約書が日本語で理解できない」。
日本で新生活を始める多くの外国人は、日本独特の賃貸システムに戸惑い、賃貸物件探しで思わぬ壁にぶつかることがあります。しかし、適切な知識と準備があれば外国人でもスムーズに理想の物件を見つけられます。
本記事では、日本での賃貸探しでつまずきやすいポイント・借りやすい物件の見分け方・外国人が賃貸を借りる際にすべきことを徹底解説します。日本でスムーズに部屋を借りたい、快適に生活を始めたいという方は必見。ぜひ参考にしてください。
Contents
外国人が日本で賃貸を探すときによくある悩み
外国人が日本で賃貸を探す際、日本特有のルールや慣習がハードルになります。ここでは、特につまずきやすい4つの悩みを詳しく解説します。
保証人が見つからない
日本の賃貸契約では、ほとんどの場合「連帯保証人」が必要となります。連帯保証人とは、入居者が家賃を払えなくなった際に、代わりに責任を負う人のことです。多くの場合、日本人の親族や安定収入のある日本在住者が求められますが、来日したばかりの外国人にとってこのような保証人を見つけることは困難です。
最近は保証会社を利用できる物件も増えてきましたが、追加費用が発生したり在留期間や就労期間などの条件が厳しかったりする点も理解しておきましょう。
初期費用の高さに驚く
一般的に、日本の賃貸契約では入居時に家賃の4〜6ヵ月分もの初期費用が必要です。内訳は敷金・礼金・仲介手数料・前家賃・火災保険料・鍵交換費用などがあります。特に礼金は、大家への謝礼金という日本独特の慣習で、戸惑う人が多いポイント。まとまった資金が必要となるため、事前に費用の内訳を確認して予算を準備しておかなければいけません。
契約書や重要事項説明が日本語で難しい
日本での賃貸契約は、ほとんどが日本語の書類で進められます。契約書や重要事項説明は専門用語も多く、外国人には理解するのは難しいのが現状。内容を十分に理解しないままサインすると、後でトラブルになる恐れもあります。トラブルを防止するには、契約前に信頼できる日本人の友人や、外国人サポートサービスに内容確認を依頼する方法があります。
解約時の費用や条件がわかりにくい
入居時だけでなく、退去時も注意しなければいけません。解約する際は通常1〜2ヵ月前に申し出なければならず、期間を守らないと違約金が発生します。また、退去時には「原状回復」という概念があり、入居時の状態に戻す費用を請求されることもあります。原状回復の範囲や条件、金額は契約書に記載されていますが、これらも専門用語で書かれているのが難点。契約時に十分に把握しきれないのが現状です。
外国人でも借りやすい賃貸物件の特徴
令和6年の在留外国人数は約376万9,000人で、過去最高を更新中です。（※）上記の悩みもある中このような背景もあり、外国人の入居を受け入れる物件は年々増加していくと考えられます。ここからは、外国人でも安心して契約できる物件の代表的な特徴を解説していきましょう。
※参考：出入国在留管理庁 令和6年末現在における在留外国人数について
保証人不要・外国人可の物件である
「外国人可」「保証人不要」と明記されている物件は外国人の入居を前提としているため、審査が通りやすくなっています。これらの物件のオーナーは、外国人入居者への理解があり、在留カードの期限や日本語能力についても柔軟に対応してくれることが多い傾向。特に、大都市圏や大学周辺、外資系企業が多いエリアには外国人に対応している物件が集中しています。物件検索サイトでは「外国人入居相談可」という条件をつけて物件を探しましょう。
多言語対応可能な不動産会社である
物件そのものだけでなく、サポートする不動産会社の体制もポイントです。英語や中国語など多言語対応可能の不動産会社なら、契約内容を正確に理解したうえで安心して契約できます。また、外国人専門の不動産会社では外国人が入居しやすい物件を多数扱っており、審査基準や必要書類についても熟知しています。物件案内から契約書の説明、入居後のトラブル対応までサポートしてくれる会社もあるため、日本での生活が不安な方には魅力的といえるでしょう。
契約期間が柔軟な賃貸プランがある
通常の賃貸物件は2年契約が一般的ですが、外国人に限らず短期滞在や勤務期間が決まっている人は借りられないケースもあります。そのため、1ヵ月や半年単位など柔軟な契約ができる物件がおすすめ。「短期可」「フレキシブル契約」などと記載された物件を探すと、外国人でも借りやすくなります。契約期間が柔軟であれば在留期間に合わせられるため、ビザ更新のタイミングに合わせた柔軟な住み替えも可能。滞在期間が不確定な外国人には大きなメリットです。
家具・家電付きである
外国人が日本に来てすぐに家具や家電を揃えるのは意外に難儀なこと。しかし、家具・家電付きの賃貸物件なら生活に最低限必要なものが備わっているため、購入や配送・設置の手間が省けます。特に大型家具の購入は店員とのやりとりも多いため、言語の問題に不安がある方にとっては魅力的。また、家具・家電を揃える必要がないので初期費用もおさえられます。
インターネット環境が揃っている
入居時からすぐに利用できる「インターネット無料物件」や「Wi-Fi完備物件」の物件を選べば、外国人にとって大きなメリットがあります。例えば、日本でインターネット回線を個人契約する場合は日本の銀行口座やクレジットカードが必要で、工事には2〜4週間かかるケースもあります。しかし、インターネット付き物件なら手続きや工事も不要で、入居初日からWi-Fiを使用できます。オンラインで母国の家族と頻繁に連絡を取る方や、リモートワークや学習などでインターネットを利用する方にとっては必須条件といえるでしょう。
外国人が賃貸を借りる際にすべき5つのこと
日本で賃貸を借りる際、事前の準備を整えておくことは契約できるか否かにつながります。ここでは、外国人が賃貸契約をスムーズに進めるために準備すべき5つの重要事項を解説しましょう。
必要な書類を確認して、揃える
賃貸契約に必要な書類は物件や不動産会社によって異なりますが、基本的には以下のものが必要です。
- ・身分証明書
- ・在留カード
- ・収入証明書
- ・在学証明書
まず、身分証明書として在留カードとパスポートは必須です。在留カードには在留資格や期限、就労可否が記載されており、これが審査の重要な判断材料となります。在留期限が契約期間より短い場合は、更新予定の証明が必要です。
また、会社員なら雇用契約書や給与明細（直近3ヶ月分）、在職証明書を準備します。学生の場合は在学証明書・学生証・奨学金証明書・親からの送金証明書なども必要なケースがあります。これらの書類により、家賃支払い能力があるかを判断されます。
母国語の書類は事前に日本語翻訳が必要な場合があるため、早めの準備が大切です。不備があると契約手続きが進まず、希望物件を逃すことも。必要書類のリストを不動産会社に確認し、原本とコピーの両方を用意しておくと内見から契約までスムーズに進められます。
緊急連絡先を準備する
緊急連絡先は、契約時に必ず求められる重要な情報です。理想的なのは、日本に住んでいる日本人や永住権を持つ外国人で、日本語でのコミュニケーションが可能な人。会社の上司・同僚・学校の指導教員・日本人の友人など、信頼関係があって実際に連絡が取れる人を選びましょう。ただし、緊急連絡先の人には事前に了承を得るのがマナーです。複数の連絡先を用意しておくと、より信頼性が高まります。
銀行口座を開設する
家賃の支払いは、日本の銀行口座からの自動引き落としか振込となります。そのため、物件探しを始める前に日本の銀行口座を開設しましょう。口座開設には在留カード・印鑑（またはサイン）・住所を証明する書類が必要で、開設まで1〜2週間かかることもあります。
また、銀行を開設できたら家賃の支払い能力を証明するため、ある程度の残高（家賃の3〜6ヶ月分程度）を入金しておくのがおすすめ。残高証明書を提出すれば、審査の際に有利になることもあります。
外国人賃貸物件の探し方と注意点
外国人が物件を探すなら、適切な情報を効率的に得るのが重要です。ここからは、外国人が賃貸物件を探す方法と、契約前に必ず確認すべきポイントを解説します。
外国人向け賃貸ポータルサイトや多言語対応の不動産会社を選ぶ
日本には、外国人歓迎物件だけを掲載している賃貸ポータルサイトがあります。一般的なサイトに比べて、保証人不要や家具付きといった外国人が借りやすい条件が揃っているのが特徴。多言語対応であれば、物件情報や契約条件を母国語で確認できます。
また、英語や母国語に対応できるスタッフがいる不動産会社を選べば、疑問点をその場で解消できてトラブルも防げます。言語に不安がある場合は、外国人専門の不動産会社や留学生サポートをしている業者を選ぶのが得策です。
物件エリアの相場を把握しておく
同じ広さでも、駅からの距離・築年数・設備によって価格は異なります。インターネットで「エリア名 家賃相場」と検索すれば相場情報を確認できるため、住むエリアを決めていない方は調べておきましょう。相場より極端に安い物件には、何らかの理由があることが多いため注意してください。
また、外国人コミュニティが形成されているエリアは、多少家賃が高くても生活のしやすさを考えると最適な選択肢である可能性も。予算の上限を決めて、その範囲内で最適なエリアを選びましょう。
周辺環境や交通アクセスを確認する
物件の立地条件は、日常生活の快適さを大きく左右します。スーパーや病院が近いか、通勤・通学に便利な駅があるかを確認することは必須です。
また、同じ境遇の人が多いエリアは情報交換やコミュニティ形成がしやすく、孤独感を感じにくいメリットがあります。外国食材店や自国料理レストランが近くにあれば、ホームシックの解消につながることも。日常生活をスムーズに送るために、Google Mapsなどで周辺環境を調べておきましょう。
契約条件や解約ルールを確認する
契約書を確認することは、後々のトラブルを防ぐための最善策です。以下は、特に注意すべき項目です。
- ・更新料
- ・解約予告期間
- ・短期解約違約金の有無
- ・各禁止事項（ペット飼育・楽器演奏・友人の宿泊など）
- ・原状回復の範囲と費用負担
契約時に不明な点は遠慮なく質問して、納得してから契約しましょう。
滞在期間が決まっているなら、外国人賃貸よりマンスリーマンションも選択肢に
実は、数ヵ月〜1年程度の滞在の場合は、賃貸よりもマンスリーマンションが便利です。短期滞在に特化したサービスがあり、外国人が抱える賃貸の悩みを解決できる仕組みが整っているからです。ここからは、外国人にとってマンスリーマンションが魅力的な理由を具体的に解説しましょう。
敷金・礼金などの初期費用が不要である
マンスリーマンションは、通常の賃貸物件にかかる初期費用（敷金・礼金・仲介手数料）が不要のケースが多く、入居時の費用の負担をおさえられるのが魅力です。浮いた初期費用を生活費や他の必要経費に充てられるため、日本での新生活をより余裕を持ってスタートできます。
余談ですが、クレジット払いに対応しているマンスリーマンション運営会社であれば、来日直後で日本の銀行口座を持っていない外国人にとっても良心的といえます。
保証人不要で、Web契約できる
マンスリーマンションでは、保証人や保証会社の利用は不要なケースがほとんど。つまり、外国人が最も苦労する保証人探しの問題が一気に解決するのです。基本的にパスポートと顔写真付きの身分証があれば契約できます。
また、契約手続きの多くはWeb上で完結でき、来日前に契約を済ますことも可能。英語や中国語など多言語対応のWebサイトも増えているため、契約書の内容も理解しやすくなっています。
家具家電付きなので揃える必要がない
マンスリーマンションは、ベッド・テーブル・イス・冷蔵庫・洗濯機・電子レンジ・テレビなど、生活に必要な家具や家電が完備されています。調理器具や食器類まで用意されている物件もあるため、スーツケース一つですぐに生活できるのがメリットです。
日本で家具・家電を一から揃えると最低でも30〜50万円程度かかり、購入から配送・設置まで時間と労力もかかるもの。手配のわずらわしさや言語の壁からも解放されます。
契約期間に縛られない
一般的な賃貸は2年契約が基本ですが、マンスリーマンションは最低1ヵ月から利用でき、滞在期間に合わせて柔軟に契約できます。1ヵ月+ 2週間、1ヵ月+ 3日など、日割り契約が可能な物件もあるため、ビザの期限や仕事の契約期間に合わせた住まいに適しています。
実際、研修や出張で来日するビジネスパーソン・交換留学生・ワーキングホリデーでも利用されているマンスリーマンション。滞在期間が流動的な外国人にとって、この柔軟性は安心材料となっています。
多言語に対応しているサービス付きの物件なら、入居中も安心して暮らせる
マンスリーマンションの中には、英語や中国語など多言語でサポートを受けられるサービス付き物件もあります。入居手続き・設備の使い方説明・トラブル対応まで、母国語か英語でサポートを受けられるため、言語の不安なく生活できます。また、24時間対応のコールセンターを設置している会社であれば緊急時も安心。日本での生活に不慣れな外国人や、日本語に自信がない外国人でも快適に暮らせる環境が整っています。
外国人が自分に合った賃貸を選べば、日本での暮らしがもっと充実する！
日本の賃貸は独自のルールや費用があり、外国人にとってハードルを感じることも少なくありません。しかし、保証人不要物件・多言語対応の不動産会社・マンスリーマンションなど、外国人のニーズに応える選択肢は近年増えています。
大切なのは、自分の滞在期間・予算・ライフスタイルに合った住まいを選ぶことです。1〜2年の長期滞在なら通常の賃貸物件を、数ヵ月の滞在や初期費用をおさえたいならマンスリーマンションを。それぞれのメリットを把握して選べば日本での生活がもっと豊かになりますよ。