2024/04/23
セカンドハウスを持つなら賃貸物件がベスト？メリット・デメリットや気をつけるべき点を解説
「仕事に集中できる環境がほしい」「週末は自然の中でリフレッシュしたい」。このような願いを叶えてくれるセカンドハウスは生活の質を向上させるため、近年注目されています。しかし、富裕層でなくてもセカンドハウスが持てるとはいえ、初期費用を抑えるなら賃貸がベストと考えている方もいるのではないでしょうか。
本記事では、セカンドハウスとして賃貸を選ぶメリット・デメリット・注意点を徹底解説しています。セカンドハウスを検討中の方が知るべき内容であり選択する判断材料になるため、ぜひ参考にしてください。
Contents
そもそもセカンドハウスとは？
セカンドハウスとは「第二の家」を意味しています。定義は「毎月1日以上、住むために使っている物件」であること。普段の生活拠点とは別であり、最低でも月1日以上定期的に暮らすための住居です。また、セカンドハウスはマンションや一戸建てなどの建物形式に決まりはなく、賃貸で借りることも可能です。
コロナ禍がきっかけで近年は二拠点生活する人も増えており、身の丈に合った物件を選んで心にゆとりを持った暮らしを叶えています。
別荘との違いは？
セカンドハウスと別荘の明確な違いは「用途」です。別荘は保養目的で利用される住まいであり、利用頻度に決まりはありません。長期休暇を使ってリゾート地に滞在するケースが多いです。いわゆる贅沢品であり、税制上の優遇措置はありません。
一方、セカンドハウスは日常的な利用を前提とした生活必需品であり、税の優遇措置を受けられるケースもあります。
セカンドハウスがおすすめなシーン
セカンドハウスのメリットは、暮らしの質が向上すること。以下はセカンドハウスがおすすめである一例です。
- 通勤・通学の利便性を考えた拠点
- 週末移住のための拠点
- 趣味を楽しむための拠点
- 仕事に集中するための拠点
別段決まった用途はないため、ライフスタイルにあったさまざまな目的で利用されます。
セカンドハウスとして賃貸を選ぶメリット
セカンドハウスとして賃貸を選ぶメリットは以下3点です。これらはセカンドハウスを持つハードルを下げてくれます。
物件数が豊富なので目的に合わせて選びやすい
賃貸物件は広さ・間取り・立地を含めてさまざまなタイプがあるため、目的に合ったセカンドハウスを見つけやすい点がメリットです。購入の場合は希望のエリアや目的に適した物件が販売されているのが必須条件なので、理想の物件に出会うのに時間がかかることもあります。
しかし、物件数が豊富な賃貸物件は都会や地方に点在しているため、希望の物件がすぐに見つかりセカンドハウスライフを楽しめるでしょう。
購入するよりも資金面でハードルが低い
セカンドハウスとして賃貸を選べば、利用しなくなったときに手放しやすい点もメリットです。購入の場合はローン・税金・維持管理費など賃貸と比べて大きな費用が発生し、審査や手続きが面倒になることも。その点、賃貸ならセカンドハウスライフをお試ししたい方や二拠点生活の下見をしたい方にとって一歩が踏み出しやすくなります。
土地勘が把握でき、交流を広げられる
将来的に移住を考えている場合は賃貸で住めば地域の土地勘を把握でき、交流を広げられる点もメリットです。例えば、スーパーやコンビニの位置・交通の便・医療機関の充実度などは実際生活しないと分からないもの。また、地域のコミュニティ活動状況も暮らさなければ情報が得られません。
セカンドハウスが賃貸なら想像と違えば住み替えられ、気に入れば土地勘をふまえた上で中古物件の購入に躊躇なく進めます。移住や二拠点先のイメージを描きたい方にとって将来の判断材料になるのです。
セカンドハウスとして賃貸を選ぶデメリット
セカンドハウスとして賃貸を選ぶデメリットは以下4点あります。
初期費用がかかる
セカンドハウスを賃貸で借りる際、敷金・礼金・仲介手数料などの初期費用を支払わなければいけません。これらは家賃の約4〜6ヶ月分が相場です。加えて、月に数回の利用であってもメインの家とセカンドハウスの両方の家賃や光熱費も発生します。
そのため、これらを支払うのが大きな負担と感じる方は、賃貸以外の選択肢を模索しなければいけません。セカンドハウスの利用頻度と初期費用・ランニングコストを把握し、賃貸物件がベストな選択か検討しましょう。
生活に必要な家具家電を揃えなければいけない
セカンドハウスとして賃貸を選ぶなら、生活に必要な家具や家電を揃えなければいけません。たとえ安価でもすべて購入すれば高額になります。もしセカンドハウスライフを辞める際は家具家電が不要になり、処分費用が発生する恐れも。将来的に二拠点生活する目的であればよいですが、一時的な利用なら家具家電を揃えることが負担になる場合もあります。
資産にならない
賃貸は利用頻度に関わらず家賃・管理費・更新料などの支払いを続けても、最終的に持ち家にはできません。しかし、購入なら資産として保持され、担保としての利用や売却による生活資金の確保などにあてられます。長期的に住むならば賃貸はデメリットになると心得ましょう。
防犯対策が必要なケースもある
セカンドハウスは毎日生活する住まいではないため、一戸建てやオートロックのないマンションの場合はセキュリティー対策が必要です。とはいえ、賃貸でできる防犯対策は「窓ガラスに防犯フィルムを貼る」「郵便受けにチラシを溜めない」など、対策は限られています。賃貸物件を選ぶ際は、オートロック・防犯性の高い鍵・サッシや窓に補助錠がある部屋など、防犯対策が施されている物件を見つけましょう。
賃貸のでセカンドハウスを借りる際に気をつけておくこと
賃貸のメリット・デメリットを理解した上でセカンドハウスとして借りる場合、注意点は以下4点あります。事前に知っておけば対策できるため理解しておきましょう。
住居費のバランスを考慮し、セカンドハウスの目的を明確にする
セカンドハウスを検討する際は、「二拠点の費用を払い続けられるか」「セカンドハウスの用途を明確にする」が重要です。住居費のバランスを考える際は、手取り収入の1/3以下に収まるよう、メインの住まいとセカンドハウスの家賃の合計を調整しましょう。そうすることで保証会社の審査にも通りやすくなります。
また、セカンドハウスの目的が明確であれば物件の条件が絞り込みやすくなります。自分や家族のライフスタイルに用途が適しているか事前にはっきりさせましょう。
不動産会社にセカンドハウスである旨を伝える
賃貸物件を借りる際は、セカンドハウスの目的を不動産会社にわかりやすく説明することが重要です。契約時の審査は属性や収入はもちろん、人柄も重視されます。目的を曖昧にしたり嘘をついたりすれば信用を失い、審査が通らない恐れも。できれば利用頻度も伝えられれば、不動産会社は安心して貸してくれるでしょう。
審査に時間がかかる場合もある
法律では賃貸物件を複数借りることに制限はありませんが、1部屋目よりも入居審査は厳しくなるため時間がかかることもあります。できれば、2部屋分の家賃を支払える経済力と、物件の目的が示せるように準備しましょう。もし、収入が少ない・勤続年数が短い・複数契約する正当な理由がないなどの不利な点があると、審査に落とされる可能性もあるので注意してください。
関連記事：マンスリーマンションの契約は審査なし？入居の条件や基準とは
住民税を支払わなければならない
セカンドハウスを所有する際は住民票を移す必要はありませんが、住民税を納める義務はあります。住民税には「所得割」と「均等割」があり、セカンドハウスの場合は均等割のみ支払わなければいけません。
均等割額は、原則的に一律5,000円です。（市町村民税3,500円+道府県民税1,500円）しかし自治体によって異なる場合があるため、契約前は事前に確認しましょう。
関連記事：マンスリーマンションに消費税はかかる？課税対象になるケースや非課税で得られるメリットを解説
維持費がかかる
前述した通り、セカンドハウスは家賃や管理費の毎月の支払いに加え、光熱費・通信費・駐車場代などの費用もあります。また、家具や家電、日用品など、生活に必要な物品の購入費用も見込まなければいけません。セカンドハウスを借りることで暮らしの質が向上する反面、経済的な負担も増えることを理解しておきましょう。ライフスタイルに見合った物件を選んで無理のない範囲で活用することが大切です。
趣味やワーケーション目的のセカンドハウスならマンスリーマンションがお得？
セカンドハウスは賃貸だけでなく、マンスリーマンションも選択肢に入れておくのがよいでしょう。特に一時的な利用やセカンドハウスライフをお試ししたい方には、費用・手間・税制面ではメリットです。ここからはマンスリーマンションの特徴を4点解説します。
関連記事：マンスリーマンションとは？選ばれる理由や借りる際の注意点を解説！
初期費用を抑えられる
通常の賃貸では敷金・礼金・仲介手数料が必要ですが、マンスリーマンションなら不要です。初期投資を抑えられるため、手軽にセカンドハウスを始められるでしょう。ただし、月々の賃料は光熱費を含めた価格なので、トータルの費用対効果を考慮することが大切です。立地にもよりますが、利用期間が1年未満ならマンスリーマンションの方がお得であるケースが多いです。
生活に必要な家具家電が揃っている
マンスリーマンションは生活に必要な家具家電が揃っているため、すぐに生活できる環境が整っています。新たに家具家電を購入する手間とコストを省けるのはもちろん、引っ越し費用もかかりません。ワーケーションやビジネスシーンなど短期間のセカンドハウス利用なら理想的な選択肢です。
関連記事：アットインのこだわりの設備・備品
契約はWebで簡単にできる
マンスリーマンションの契約手続きは、Webで簡単に完結できます。物件探しから申し込み・審査・契約までの一連の流れはすべてオンラインにて対応しており、時間と場所の制約を受けずに手続きできます。また、契約後はライフラインの手続きも不要。
ネット回線も整っている物件が多いため、簡単な契約だけですぐに生活できます。セカンドハウス探しや契約手続きに時間を割けない方にとって、マンスリーマンションは選択肢の一つといえるでしょう。
関連記事：ご契約のしくみについて
住民税を払う必要がない
マンスリーマンションをセカンドハウスとして利用する場合、住民税を払う必要はありません。マンスリーマンションは「居所」として扱われるため、住民税の支払い義務が発生しないのです。一方、セカンドハウスとして賃貸を借りる場合は、住民税の「均等割」を支払わなければいけません。マンスリーマンションは住民税がかからない点はメリットといえます。
お試しでセカンドハウスを体験するならマンスリーマンションの選択肢も！
セカンドハウスとして賃貸を選ぶ場合、物件数が豊富ですぐに住み替えられる点がメリットです。デメリットは、初期費用・家具家電の費用・住民税などのコストがかかること。手続きがややこしく、すぐに住み始められないこともあるでしょう。
その点、1年未満の利用であればマンスリーマンションは賃貸よりもお得で手軽にセカンドハウスを持てます。移住先を吟味するために短期間の居住先を探している方、お試しでセカンドハウスライフを楽しみたい方は、ぜひマンスリーマンションも選択肢の一つとしてご検討ください。
